ChatGPTを活用して画像生成する方法とは？導入から画像を生成するプロセスと他生成AIとの連携、注意点など紹介

ChatGPTでは高品質な画像を生成できます。しかし「ChatGPTでの画像生成はどうやってやるの？」と疑問に思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。

AIによって生成された画像はWebコンテンツ用の素材や広告用画像などさまざまなビジネスに活用できるため、この記事ではChatGPTの仕組みやメリット、画像生成する方法、生成AIとの連携などについて紹介します。

ChatGPTとは？

ChatGPTとは、アメリカのOpenAI社が開発した生成AIによるチャットサービスです。文章の作成や要約、情報整理、画像の生成など、さまざまな用途に活用できます。

ここでは、ChatGPTの仕組みや料金、画像生成の方法、生成AIを利用する際の注意点について解説します。

ChatGPTの仕組み

ChatGPTは、ユーザーからのプロンプトを自然言語処理というAI技術を用いて処理することで、的確な応答を生成しています。

チャット欄に入力する文章のことをプロンプトと呼びます。

例えば「今日の天気は？」、「なぜ東京は人口が多いの？」などといった文章がプロンプトです。プロンプトはChatGPTだけでなく、AIへの指示文章を意味します。

ユーザーと対話を行うChatGPTは、どのようなプロンプトを与えるかによって、生成される回答が大きく変わってくるのです。

無料版と有料版の違い

ChatGPTには無料で利用できるプランと、より多くの機能や利用枠を利用できる有料プランがあります。

2026年9月現在、無料版でも画像生成を利用できます。ただし、画像生成やファイルアップロード、データ分析などの機能には利用上限が設けられる場合があります。

個人向けの代表的なプランの違いは以下の通りです。

ChatGPT Plusは月額3,000円で、無料版よりも幅広いモデルやツールを利用でき、利用制限も緩和されています。OpenAIの公式ヘルプではPlusの料金を月額20ドルとして案内しています。

Proには複数の料金体系があり、現在の日本向け料金表示では月額16,800円から利用できます。

なお、プランの内容や利用できるモデル、利用上限は変更される場合があります。契約時には最新の料金や機能を確認しましょう。

法人向けプランの違い

ChatGPTには、企業やチームで利用するための法人向けプランも用意されています。

主な法人向けプランは「Business」と「Enterprise」です。Businessはチームで利用するための共有ワークスペースを提供し、一元的な請求や管理機能、社内情報を活用する機能などを利用できます。Enterpriseは、大規模な企業向けにより高度なセキュリティや管理機能を備えています。

Businessの標準シートは年額契約で1ユーザーあたり月額20ドル、月額契約では月額25ドルです。プレミアムシートは年額契約で月額100ドル、月額契約では月額125ドルとなっています。

2026年9月30日の為替水準を1ドル＝約157円として換算すると、標準シートは年額契約で約3,100円、月額契約で約3,900円、プレミアムシートは年額契約で約15,700円、月額契約で約19,600円です。実際の請求額は為替や支払い方法などによって異なるため、契約時の表示を確認してください。

Enterpriseは企業ごとの要件に応じた個別契約となり、料金は公開されていません。大規模な組織向けに、より長い入力や大容量ファイルへの対応、SCIMやEKM、ロールベースのアクセス制御、データ保持ポリシーなどの高度な機能を提供しています。

利用料金

ChatGPTは無料でも利用できますが、より多くの機能や利用枠を使いたい場合は有料プランを選択できます。

個人向けでは、無料版のほかGo、Plus、Proが用意されています。現在の日本向け料金表示では、Goが月額1,400円、Plusが月額3,000円、Proが月額16,800円からです。

無料版でも画像生成を利用できますが、利用回数などには制限があります。画像生成を頻繁に利用する場合は、利用上限や必要な機能を確認したうえで有料プランを検討するとよいでしょう。

企業やチームで利用する場合は、ChatGPT BusinessやEnterpriseなどの法人向けプランもあります。Businessではチームでの利用に加えて、Google WorkspaceやSlack、GitHub、Microsoft 365などとの連携にも対応しています。

料金や利用できるモデル・機能は変更される可能性があるため、契約時にはOpenAI公式サイトで最新情報を確認しましょう。

ChatGPTで画像生成をするメリット

ChatGPTで画像生成をするメリットは以下の3点挙げられます。

作業時間の短縮になる

ChatGPTで画像を生成すれば、画像制作にかかる時間を短縮できます。

従来、オリジナル画像を作成するには、デザインソフトの操作や画像編集などのスキルが必要でした。しかし、ChatGPTなら作りたい画像の内容を文章で指示するだけで、画像を生成できます。

例えば「カフェの店内でノートパソコンを操作する会社員」のように、人物や場所、構図、雰囲気などを指定することで、目的に合った画像を作成できます。

Webサイトや資料などに使用する画像を自分で用意したい場合にも活用できるでしょう。

商業利用が可能

ChatGPTで生成した画像は、OpenAIの利用規約に従う限り、商業目的で利用できます。

OpenAIの利用規約では、適用法令で認められる範囲において、ユーザーはインプットに関する権利を保持し、アウトプットについての権利を有すると定められています。

ただし、これは「生成した画像なら必ず著作権が発生する」という意味ではありません。日本の著作権法では、AIによって生成されたコンテンツについても、創作的な関与の有無などによって著作物性が判断されます。

また、生成画像が既存の著作物や商標などの権利を侵害しないとは限りません。商用利用する場合は、OpenAIの利用規約だけでなく、第三者の権利についても確認することが重要です。

技術的なスキルを必要としない

ChatGPTの画像生成機能を活用すれば、専門的なデザインスキルや高度な技術がなくても画像の生成が可能となります。

従来の画像作成は、複雑なシステムや操作など、専門的な知識が必要であり時間が多くかかっていました。

しかしChatGPTではシンプルなプロンプトの入力だけで画像生成することが可能となり、特別専門的な人や技術なども不要になるメリットがあります。

ChatGPTで画像生成するプロセス

では、ChatGPTで画像生成をするにはどのような流れで進めればよいのでしょうか。

ここでは4つのステップに分けて紹介します。

1.ChatGPTのアカウントを作成する

まずはChatGPTにアクセスし、アカウントを作成します。

ChatGPTは無料で利用できるため、画像生成を試すだけであれば、最初から有料プランに加入する必要はありません。無料版でも画像生成を利用できますが、利用上限があります。

アカウントを作成したらChatGPTにログインし、チャット画面から画像生成を利用できます。

2.必要に応じて有料プランに加入する

画像生成を頻繁に利用する場合は、有料プランへの加入を検討します。

個人で利用する場合はChatGPT Plus、企業やチームで利用する場合はChatGPT Businessなどが選択肢になります。

Plusは月額3,000円で、無料版よりも利用できるモデルやツールの範囲が広く、利用制限も緩和されています。

3.プロンプトを入力する

次に生成したい画像についてプロンプトを入力していきます。この際注意しなければいけないのは、一度の指示では希望する画像が生成されない可能性があることです。

何度もプロンプトを行い、調節して指示していくことで、画像の精度が上がっていきます。

4.希望画像が生成されるまでプロンプトの調整をする

希望画像が生成されるまで、プロンプトの調節を何度もしていく必要があります。

具体的に詳細な指示を出すことで、AIは意図を正確に解釈しやすくなり、イメージに近い画像を生成することができるでしょう。

例えば「水彩画で富士山を見る4人家族」という指示を出したとします。色合いや雰囲気などがイメージと異なった場合、プロンプトで調節し、ブラッシュアップしていきます。

1度の指示で完成させるより、複数回行うことでイメージに近い画像を作成することができるので、何度も調節するようにすることがポイントです。

画像生成のコツ

ここではChatGPTで画像生成するコツを2点紹介します。

イメージの詳細を伝える

ChatGPTで画像生成する際は、イメージの詳細を伝えるようにすると、より理想的な画像が生成されます。一度ChatGPTで文章を作成してからプロンプトすると、より良いものが生成されます。

人物の年齢や表情、背景や光の当たり方など、細かい部分まで支持することで、イメージに近い画像にすることができます。

一回のプロンプトで完成を目指さない

画像生成では、最初から完璧な画像を作ろうとする必要はありません。

生成された画像を確認し、気になる部分を追加で指示することで、構図や雰囲気などを調整できます。

「背景だけ変更する」「人物の服装を変更する」「全体を明るくする」など、変更したい部分を明確に伝えることがポイントです。

現在のChatGPTでは、画像の生成だけでなく、既存画像をもとにした編集にも対応しています。新しく画像を作るだけでなく、生成した画像を修正しながら完成度を高めることが可能です。

ChatGPTと画像生成AIの連携

ChatGPTは、現在ではChatGPT自体に画像生成・編集機能が搭載されているため、以前のように別の画像生成AIへプロンプトをコピーして使う必要性は小さくなっています。

ChatGPTでは、テキストによる指示から画像を生成できるほか、既存の画像をアップロードして編集することも可能です。画像内への文字の追加や背景の変更なども、会話形式で指示できます。現在のChatGPT Imagesは、すべてのプランで利用できます。

一方で、画像編集やデザイン制作など、より専門的な作業では外部サービスと組み合わせる方法もあります。例えばAdobeでは「Adobe for ChatGPT」を提供しており、ChatGPTからPhotoshop、Firefly、Express、Premiere、Acrobatなどの機能にアクセスできます。

Canva

Canvaは、プレゼンテーションやSNS投稿、チラシ、バナーなどのデザインを作成できるオンラインツールです。ChatGPTとCanvaを連携すると、ChatGPTで考えた内容をもとにCanvaのデザインを作成したり、既存のデザインを探したりできます。

例えば、ブログ記事のアイキャッチ画像やInstagram用の投稿を作成する場合、ChatGPTで構成や文章を考えたうえでCanvaを使ってデザインを仕上げるといった使い方が可能です。

デザインの知識があまりない人でもテンプレートを活用して作成できるため、画像生成だけでなく、実際に使用するデザインまで作りたい人に向いています。

Adobe

Adobeは、PhotoshopやAdobe Express、Adobe Fireflyなど、画像編集やデザイン制作に利用できるサービスを提供しています。ChatGPTとの連携機能を利用することで、ChatGPTからAdobeのツールを呼び出して画像の作成や編集などを行えます。

例えば、画像の背景を変更したり、不要な部分を削除したり、SNS用のサイズに調整したりするなど、生成した画像をさらに加工することが可能です。

ChatGPTで画像のアイデアを考え、Adobe Fireflyで画像を生成し、Photoshopで細かな修正を行うなど、複数のAdobeサービスを組み合わせた制作にも活用できます。

Figma

Figmaは、Webサイトやアプリの画面設計、プレゼンテーション、図解などを作成できるデザインツールです。ChatGPTとの連携によって、文章による指示からデザインや図などの制作を進められます。

例えば、Webサイトの構成をChatGPTで考え、その内容をもとにFigmaでワイヤーフレームや画面デザインを作成するといった使い方ができます。

画像そのものを生成する用途だけでなく、Webサイトやアプリなどのデザイン制作までAIで効率化したい場合に適しています。

このように、ChatGPTは画像を生成するだけでなく、CanvaやAdobe、Figmaなどの外部サービスと組み合わせることで、画像の加工やデザイン制作まで幅広く活用できます。目的に応じてサービスを使い分けることで、画像制作にかかる時間を短縮できるでしょう。

AI導入に活用できる補助金・助成金

ここではAI開発やAI製品の導入をする際に、受けられる補助金を3つ紹介します。

デジタル化・AI導入補助金（旧：IT導入補助金）

デジタル化・AI導入補助金は、中小企業・小規模事業者などのデジタル化を支援する制度です。AIを搭載したソフトウェアや業務効率化ツールなど、登録されたITツールの導入に活用できる場合があります。

例えば、生成AIを活用した問い合わせ対応、業務の自動化、データ分析などを目的として対象のITツールを導入する場合に利用を検討できます。

ただし、ChatGPTなどのAIサービスを契約すれば必ず補助対象になるわけではありません。補助対象となるITツールとして登録されているか、申請する枠の対象経費に該当するかなどを確認する必要があります。

デジタル化・AI導入補助金の補助額や補助率、対象となるITツール、申請要件などは公募回によって異なるため、申請前に最新の公募要領を確認しましょう。

参考：デジタル化・AI導入補助金（旧：IT導入補助金）とは？補助額や申請方法、スケジュール、注意点などを解説

新事業進出・ものづくり商業サービス補助金

新事業進出・ものづくり商業サービス補助金は、新しい事業への進出や、革新的な製品・サービスの開発、生産性向上などに取り組む中小企業等を支援する制度です。

AIを単に導入するだけではなく、AIを活用して新しい製品・サービスを開発したり、既存事業とは異なる新たな事業へ進出したりする場合などに活用できる可能性があります。

例えば、生成AIを組み込んだ新しいサービスの開発や、AIを活用した生産工程の高度化などが考えられます。ただし、AIツールの購入や利用料が必ず補助対象になるわけではなく、申請する事業の内容や経費区分などによって判断されます。

補助額や補助率、対象経費、申請要件などは公募回によって異なるため、最新の公募要領を確認することが重要です。

参考：新事業進出・ものづくり商業サービス補助金とは？対象者・補助額・対象経費をわかりやすく解説

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、販路開拓や業務効率化など、小規模事業者が行う経営上の取り組みを支援する制度です。

AIに特化した補助金ではありませんが、AIを活用した業務効率化や販路開拓などが、補助事業の目的や対象経費に合致する場合は活用できる可能性があります。

例えば、AIを活用した業務の効率化に加えて、ホームページの制作や広告などを組み合わせて販路開拓を行うケースなどが考えられます。

ただし、AIツールの利用料などが一律に補助対象となるわけではありません。申請する事業計画や経費の内容が補助対象に該当するかを、公募要領で確認する必要があります。

小規模事業者持続化補助金については以下の記事で詳しく紹介しています。

参考：小規模事業者持続化補助金とは？対象者や補助額、申請方法、スケジュールを解説

ChatGPTで画像生成をする際の注意点

ChatGPTで画像を生成する際は、利用規約だけでなく、著作権などの権利関係にも注意が必要です。特に生成した画像をWebサイトや広告、商品などに利用する場合は、公開・利用する前に確認しておきましょう。

OpenAI社の利用規約違反がないか確認する

ChatGPTで生成した画像を利用する際は、OpenAIの利用規約やサービスに適用されるポリシーを確認しましょう。

また、ChatGPTに限らず、画像生成AIによって利用条件は異なります。商用利用の可否や生成物の取り扱い、禁止されている用途などもサービスごとに確認することが大切です。

特に企業が広告や商品などに生成画像を利用する場合は、個人利用よりも利用範囲が広くなるため、利用するサービスの最新の規約を確認してから使用しましょう。

著作権を侵害していないか確認をする

生成AIで作成した画像であっても、既存の著作物との関係によっては著作権侵害となる可能性があります。

文化庁は、生成AIによって作成された画像についても、基本的には人間が制作した場合と同様に、既存の著作物との「類似性」や「依拠性」などを踏まえて著作権侵害の有無を判断すると整理しています。

そのため、特定のイラストや写真などを参考にして、既存作品の特徴的な表現に酷似した画像を生成することは避けたほうがよいでしょう。

また、AIで画像を生成した段階で問題がなくても、その画像をWebサイトや広告などで利用する段階で別途著作権侵害の有無を確認する必要があります。

商用利用する画像については、既存のキャラクターや著名な作品などに似ていないか確認し、必要に応じて専門家へ相談することも検討しましょう。

生成画像の著作物性にも注意する

AIで生成した画像が、必ずしも著作権によって保護されるとは限りません。

文化庁は、AIを単に利用して生成しただけではなく、人間による創作意図や創作的寄与があるかなどを踏まえて、AI生成物が著作物に該当するか判断する必要があるとしています。具体的な判断は個別の事例によって異なります。

そのため、AIに簡単な指示を入力して生成した画像と、人間が詳細な指示を出しながら何度も修正し、創作的な加工を加えた画像では、著作物としての扱いが異なる可能性があります。

企業で生成画像を利用する場合は、生成した画像だけでなく、どのような指示や編集を行ったのかを記録しておくとよいでしょう。

まとめ

ChatGPTでは、現在は無料プランを含む複数のプランで画像生成機能を利用できます。ChatGPT Imagesでは、テキストによる画像生成だけでなく、既存画像をアップロードして編集することも可能です。

画像生成では、具体的な指示を出して生成と修正を繰り返すことで、目的に合った画像を作りやすくなります。また、CanvaやAdobe、Figmaなどの外部サービスと組み合わせれば、画像生成だけでなく、デザイン制作や画像編集まで効率化できます。

一方で、生成した画像を商用利用する場合は、AIサービスの利用規約や著作権などを確認することが重要です。既存の著作物に似た画像を生成・利用すると、著作権侵害につながる可能性があるため注意しましょう。

また、AIの導入やAIを活用した新しい事業・サービスの開発では、デジタル化・AI導入補助金や新事業進出・ものづくり商業サービス補助金、小規模事業者持続化補助金などを活用できる可能性があります。

ただし、補助金はAIを導入するだけで必ず利用できるものではありません。対象となる経費や事業内容、申請要件などを確認したうえで、自社の取り組みに適した制度を選ぶことが大切です。