4Pとは？マーケティング戦略の考え方や類似手法との比較を解説

企業が商品やサービスを企画・立案・販売する際の戦略を考える方法の一つとして、4P分析を取り入れている会社も多いです。

4Pはビジネス業界では認知されてきていますが、「初めて聞いた」「どのような方法かわからない」という方も多いのではないでしょうか。

本記事では4Pの概要と戦略の考え方、類似手法との比較について解説します。4Pについて詳しく知りたい方はぜひ参考にしてください。

4Pとは

4P(よんぴー・ふぉーぴー）とは、4つのマーケティング要素を組み合わせたものであり、競争力や需要、市場調査を分析する一つの方法です。

企業が商品を提供・開発する際、市場のマーケティング調査は欠かせません。とはいえ市場に出回っている商品だけでなく、自社がどのようなものを提供するのかを検討する必要があります。さらにターゲット（消費者）に対してどのような流れで商品を届けるのかも重要なポイントです。

その点を考慮した戦略を検討する方法を4Pと呼びます。4Pは「Ｐから始まる頭文字の英語を4つ」合わせたものです。具体的には以下の通りです。

Product：商品

Productではどのような商品・サービスを提供するのかを検討します。多くの顧客を獲得するために、他社との差別化や商品のコンセプトなどを決める作業を行います。

ターゲットに対し「どのような商品であれば売れるのか」「商品提供をしてどのような利点が得られるのか」「他社との違いは何か」などを考慮しながら商品を決めていくプロセスです。

Price：価格

Priceでは価格設定を決めます。提供する商品を「低価格で売るのか」それとも「高価格帯にするのか」を定め、価格の基準を設定します。

「購入しやすい価格にするか」「ある程度高価格に設定し、富裕層をターゲットにするのか」「原価から逆算して利益が得られる販売価格にするか」など、価格設定方法はさまざまあるため、商品とターゲットに合わせるようにしましょう。

Promotion：販促

ターゲットに商品を認知してもらう方法を検討します。広告やSNS、ホームページなどの販売促進方法を決めます。

「商品を認知してもらう方法とは」「どの媒体を使って宣伝するのか」「販売促進費はいくらになる想定か」などの戦略と分析を検討することが大切です。

Place：流通

ターゲットに商品・サービスを届けるルートについて決めていきます。商品を店舗に置くのか、ネット販売だけにするかなど流通方法を検討します。

「ネット販売を主流とするのか」「仲介業者はどれくらいの数を通すのか」などによって流通量や利益率が異なってくるため、重要な検討事項となります。

Product（製品）戦略

Productは製品の基盤となる点です。主に以下の3つのポイントを検討します。

商品・サービスの目的、コンセプト

ターゲットに提供する商品、サービスの目的、コンセプトを決めていきます。市場マーケット調査を行い、人気のあるサービスや長く使用できる商品など、商品の基盤となる部分を固めることは重要です。

他社製品との違いや優位性

他社製品との差別化や優位性のある商品を検討していきます。新しい商品は、歴史がある人気の商品より認知度が低いため、他の魅力で勝負することにもなるでしょう。自社しか作れない商品など、優位性が高い商品開発が重要です。

商品・サービスを使うメリット

ターゲットが商品・サービスを使うメリットを検討します。良い商品を開発しても、顧客の需要に沿ったものでなければ、リピートはおろか、新規顧客の獲得もできません。顧客のニーズに合わせた商品であるかを確認することが大切です。

Price（価格）戦略

商品が良くても価格帯が見合っていなければ売れません。 Priceの戦略ではいくつかの設定から価格を決めていきます。具体的には以下の3つが挙げられます。

製品価値に対して適切な価格設定

製品に対して適切な価格を設定する方法です。相場価格を汲み取り、ターゲットが購入・利用しやすい基準価格から決めていきます。

収益面からの価格設定

収益面から価格を設定する方法です。原価や会社の運用費、その他の費用を合算し、利益率を掛けて価格を設定する方法です。原価が高いと販売価格が高くなるため、いかに原価を圧縮できるかがポイントです。

市場価格や競合製品に対する価格設定

市場価格や競合他社の価格をもとに、商品・サービスの価格を設定します。他社より安く設定すれば需要が高くなる可能性もありますが、会社の利益が減る可能性も高まります。そのため、企業の体力が重要となることから、慎重に判断しなければいけない方法です。

Promotion（プロモーション）戦略

Promotion戦略ではターゲットへどのように商品・サービスを提供するかを検討します。商品を開発しても認知してもらえなければ購入してもらえません。そのため、以下の4つの項目を決めていきます。

広告の媒体

商品・サービスの認知をしてもらうための広告媒体を何にするかを検討します。近年ではCMやチラシより、SNSを使う企業が増えてきています。とはいえターゲット客に合わせた広告媒体にしなければいけないため、商品に合わせた方法を考慮しましょう。（高齢者であばCMや広告、若者であればSNSなど）

広報と情報発信

商品のブランディングやイメージ形成などのPR活動を行い情報発信します。ターゲットへの商品の認知はもちろん、イベントや交流会などを行い集客へ繋げる方法を決めていきます。

ターゲット層に効果的なプロモーション

ターゲットに対してセールスプロモーションを行い、商品・サービス購入に結びつけることを目的とした戦略を検討します。商品であればサンプルの配布、サービスであれば無料体験期間などを設けます。ターゲットが一度使用して「また使いたい」と思ってもらうためのアピール方法を決めていきましょう。

予算と費用

Promotionを行う上でもコストが発生します。コストが高くなるほど販売価格にも影響を及ぼすため、利益率や原価を考慮しながら広告への予算を決めておくことが大切です。

Place（流通）戦略

Placeでは、どのような方法でターゲットへ流通させるかを決めていきます。

流通チャネルの決定

自社で流通チャネルを構築できない場合、外部にアウトソーシングすることになるため、時間と費用が掛かります。そのため優良な流通チャネルを作ることがポイントです。具体的には以下のような項目を決めていきます。

• 流通チャネルの長さを決定する（仲介業者の数）

• 流通チャネルの幅を決定する（自社で扱う流通業者の数）

• 販売エリアを決定する（地域密着なのか全国展開を行うのかなど）

流通チャネルが定まると、ターゲットまで商品が届く流れが決まります。一方で流通チャネルが不安定などになると、ターゲットまで届かず、クレームの対象にもなりかねないため、しっかり決める必要があります。

誰が販売を行うか

流通チャネルの中でも選定しますが、誰が販売を行うのかを決めていきます。自社で販売する場合は、人件費は最低限に済ませることができる一方、人材が必要となります。そのため仲介業者を経由して店舗で販売するのか、ネットで販売するのかを検討する必要があります。

ターゲット層に届くかを検証

販売を開始した後はターゲット層に届くのかを検証します。ただ届くのを確認するのではなく、届くまでの時間や商品の傷の有無などをチェックしましょう。

製品の特徴やイメージに合っているか

製品の特長が、当初に定めたコンセプトにあっているのかを確認します。例えば、近年ではシンプルなデザインの人気が高いのに対し、「派手な見た目をしていないか」「おしゃれなパッケージになっているのか」をチェックします。特に商品は見た目から入るターゲットも多いため、イメージ通りに合っているのかを確認しておきましょう。

パートナー企業を利用するか

パートナー企業に独占販売権を渡すかを検討する必要があります。取引条件などを考慮し、有益になるかを判断しましょう。パートナー企業を利用すれば、商品の認知度や利用者が増えるメリットがありますが、企業の選定は慎重に行う必要があります。

その他の分析手法

これまで4Pのマーケティング戦略方法を紹介しましたが、その他にも「4C」や「7P」という分析方法もあります。ここでは2つの方法を紹介します。

4C

4Pは売り手目線の分析方法であるのに対し、4Cは買い手目線で分析する手法です。以下の4要素から頭文字のCを取ったマーケティング理論です。

• 顧客価値（Customer Value）・・・ターゲットにもたらす商品の価値や顧客の課題解決はできているかを確認する

• 顧客のコスト（Cost）・・・ターゲットが支払えるコストを検討する

• 顧客にとっての利便性（Convenience）・・・ターゲットが購入しやすい流れとなっているか（支払方法な商品が届く方法など）

• 顧客とのコミュニケーション（Communication）・・・企業とターゲットがコミュニケーションを取り、顧客の考えや意見を得られるかを確認する項目

4Cを使った分析を行うと、顧客のニーズにあった商品やサービスを作ることができます。ただし4Cだけの分析では、会社の利益が不十分となる可能性もあるため、4Pと組み合わせてマーケティングする企業も多いです。

7P

4P分析は製造業や開発業で分析しやすい半面、サービス業など、対人能力が求められる業種では不足するポイントも多いです。そのため4Pの進化版ということで「People（人）」「Process（プロセス）」「Physical Evidence（物的証拠）」を加えた7P分析を行う場合もあります。飲食店などでは従業員の存在や店舗などのインテリアなども肝心となります。さらにサービスの提供プロセスなども重要となることから、7P分析するサービス業も多いです。 

まとめ

今回は4Pの概要と戦略の考え方、類似手法との比較について解説しました。

売り手目線でマーケティング分析をすることで、売れる商品・サービスを作ることができます。ただし、売り手の目線だけでなく、買い手目線である4Cと組み合わせた方が、より良い商品を作ることも可能となるでしょう。

またサービス業など対人のホスピタリティが重要となる業種であれば、7P分析も行うことをおすすめします。

補助金申請の事業計画においてもマーケティング、販売促進はとても重要なテーマです。是非本稿の内容を参考し、自社の販売に取り入れてみてください。